トレンドマイクロは、Android の「Toast」機能を利用したオーバーレイ攻撃によって、感染端末に密かに不正アプリをインストールする新しい Android 端末向け不正アプリ「TOASTAMIGO(トーストアミーゴ)」(「ANDROIDOS_TOASTAMIGO」として検出)を Google Play で確認しました。TOASTAMIGO の 1 つは、2017 年 11 月 6 日時点で 100,000~500,000 回インストールされています。この不正アプリは、Android 端末の「ユーザー補助機能」を悪用し、少なくとも今のところ、広告のクリック、アプリのインストール、削除防止による攻撃の持続等の機能を備えています。
続きを読む「REDBALDKNIGHT(別名:BRONZE BUTLER、Tick)」は、主に日本の法人を対象として諜報活動を実行するサイバー攻撃集団です。標的には、バイオテクノロジー企業、電子機器製造企業、工業化学企業、および政府関連機関が含まれます。REDBALDKNIGHT の攻撃キャンペーンでは、バックドア型マルウェア「DASERFDASERF(別名:Muirim、Nioupale)」(「BKDR_DASERF」として検出)が利用されています。この DASERF は主に下記のような4つの機能を備えています。
- シェルコマンドの実行
- 情報のダウンロード/アップロード
- スクリーンショットの取得
- キー入力情報の記録
トレンドマイクロは、2017 年 7 月、本ブログにて標的型サイバー攻撃キャンペーン「ChessMaster」の諜報活動について解説しました。ChessMaster は、「ChChes」、「RedLeaves」、「PlugX(※1)」のような「Remote AccessTool(RAT)」をはじめ、さまざまなツールやマルウェアを利用し、主に日本の法人を標的として攻撃します。2017 年 9 月下旬、トレンドマイクロはChessMasterによる新しい活動を確認しました。利用されたツールと手口は注目すべき変化を遂げており、以前の攻撃では確認されていないものでした。弊社の調査によると、ChessMasterはオープンソースのツールと自ら開発したツールを利用し、おそらく攻撃者の特定を逃れるために、その手法を変化させ続けています。ChessMasterによる攻撃キャンペーンのこれまでの経緯を踏まえると、今後もさらなる変化が予想されます。
続きを読む本ブログでは、2017 年 9 月に iOS の不正な構成プロファイル「iXintpwn(アイシントポウン)(別名:YJSNPI(ヤジュウセンパイ)ウイルス)」について解説しました。iXintpwn は、未署名の構成プロファイルの形で侵入し、ホーム画面に大量のアイコンを作成します。インストール時に、場合によっては iOS のホーム画面を管理する標準アプリが強制終了し、端末が応答不能の状態に陥ることもあります。また、アンインストールを困難にするために、作成されるアイコンは削除不可に設定されていました。
トレンドマイクロは、2017 年 10 月、署名済みプロファイルを利用して前回とは異なる攻撃を実行する iXintpwn の新しい亜種(「IOS_YJSNPI.A」として検出)を確認しました。「IOS_YJSNPI.A」は、 2 つのアプリストア「hxxp://m[.]3454[.]com」および「hxxp://m[.]973[.]com」で配布されていました。弊社の解析によると、この新しい亜種の主な目的は、前回のように対象端末のオペレーティング・システム(OS)に負担をかけることではなく、「リパックアプリ」をダウンロードさせる Web サイトへの誘導です。
図 1:前回確認された未署名のプロファイル(左)、今回確認された署名済みプロファイル(右)
署名済みプロファイル(右)の説明には、「ゲーム、ソフトウェア、壁紙を提供するiOS アプリストア」とある。
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誰もが利用している銀行の現金自動預け払い機(ATM)。その ATM がある日突然スロットマシンのように現金を吐き出す、そんなサイバー犯罪が現実に起こっています。トレンドマイクロでは欧州刑事警察機構(EUROPOL)と協力し、「ATMマルウェア」に代表される ATM を狙った攻撃の実態を調査しました。
ATMマルウェア自体は以前から確認されており、2009年に初めてその存在が報告されています。ATMマルウェアの目的は、
- ATM内の金銭を窃取する
- ATM上で利用されるカード情報や個人情報を窃取する
の 2つがありますが、最も狙われているのは「ジャックポット」攻撃とも呼ばれる、不正操作により ATM内の現金を自由に引き出せるようにする攻撃です。
続きを読む改正個人情報保護法や割賦販売法改正など、個人情報の取り扱いに関連した法制度整備の動きが国内で進む中で、ヨーロッパ連合(EU)が制定した一般データ保護規則(General Data Protection Regulation、GDPR)が 2018年5月25日から施行されます。国内の企業にも影響があるこの制度は、本格的な施行まで残すところあと 6カ月になりましたが、果たしてどれだけの法人組織で理解と対応が進んでいるのでしょうか?
GDPRとは?
GDPR は 2016年4月に EU議会で承認、採択された規則で、欧州経済地域(EEA)内のすべての市民に関連する個人情報を保護することを義務付けている制度です。これまでヨーロッパでは、EU の前身である欧州共同体(EC)が貿易障壁撤廃を目的に制定した EUデータ保護指令が存在していました。しかし、加盟国の法制度の違いから不整合が発生するという課題を受けて、ヨーロッパ全域で調和のとれた個人情報保護に関する法制度の整備、EU圏内の個人に関する情報の保護と権利確保、組織による個人情報保護の取り扱いを整備する目的で制定されたものです。
2017 年 10 月 19 日(現地時間)、IoT 機器を狙う「Reaper(リーパー、「ELF_IOTReaper.A」として検出)」が確認されました。報道によると、100 万以上の法人ネットワークに感染し、引続きその感染を拡大しています。Reaper を確認したセキュリティ企業「Check Point」および「Qihoo 360 Netlab」のリサーチャによると、Reaper で構成されるIoTボットネットは、2016 年末に確認された、Linux を搭載した IoT 機器を狙う「Mirai」よりも巧妙な手口を利用しており、潜在的な危険度も高いとのことです。事実、Reaper は Mirai のソースコードの一部を利用していますが、機器に感染する手法は異なります。
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