これまでに世界各国ですでに多数の組織が被害に遭っている「ビジネスメール詐欺」ですが、昨年末には国内で高額な被害事例が報道されるなど、日本国内でもその認知が広がりつつあります。このビジネスメール詐欺では、社内プロセスやセキュリティ対策が十分に実施されている大手企業や自社はサイバー攻撃には狙われないだろうと安心している中小企業まで、企業規模を問わずあらゆる組織が標的となっています。
そのため、法人組織では、ビジネスメール詐欺の攻撃に対する理解を深め、その被害に遭わないようセキュリティ対策を検討していく必要があります。トレンドマイクロでは、ビジネスメール詐欺で使用されたメールを調査し、その攻撃手口の傾向を分析したレポート「ビジネスメール詐欺の犯罪手口を暴く」を公開しました。
続きを読むインターネット上で世論を操作する「サイバープロパガンダ」や、社会的および政治的な主張のもとでハッキングなどの手段を使って行動する「ハクティビズム」に関して、
といった疑問が挙がってくるでしょう。その回答の 1つとして、少なくとも従来のサイバー犯罪者が関与していることは疑いの余地はありません。
トレンドマイクロは、リビアに拠点を置くサイバー犯罪者が、通常のサイバー犯罪と同時にサイバープロバガンダの活動も実行している事例を確認し、本稿で報告します。
続きを読むトレンドマイクロでは日夜多くのサイバー攻撃を監視していますが、インターネット利用者の個人情報やクレジットカード情報を狙う攻撃は後を絶ちません。中でも特に電子メールやメッセージから攻撃に誘導する「フィッシングメール」などの手法はサイバー犯罪者の常とう手段となっています。このような人間をだます手口に対しては、その手口を知ることが対策のために重要です。今回は特に Apple ID の「無効」を発端にクレジットカード情報を含む個人情報を根こそぎ詐取しようとするフィッシング攻撃の実例を紹介します。
「フィッシング詐欺」は、利用者をだまして認証情報や個人情報を詐取するサイバー犯罪です。典型的な手口としては、電子メール（フィッシングメール）により不正サイト（フィッシングサイト）へ誘導し、利用者自身にサイトへのログインに必要なアカウントとパスワードなどの認証情報を入力させて詐取するものです。このようなフィッシング詐欺は既に古典的ともいえるサイバー犯罪手口の 1 つですが、現在も個人と法人、双方のインターネット利用者にとって深刻な問題となっています。事実、フィッシング詐欺撲滅を目指す米国の非営利団体「Anti-PhishingWorking Group（APWG）」の最新レポート（2016 年第4 四半期（10～12 月）版・英語情報）によれば、2016 年の 1 年間に確認されたフィッシング詐欺の攻撃状況は 2004 年の監視開始以降最悪と報告されており、その脅威はますます高まっているものと言えます。
続きを読むMac OS X を狙ったオンライン銀行詐欺ツール「OSX_DOK（ドック）」（「OSX_DOK.C」として検出）が確認されました。OSX_DOK.C は、電子証明書の偽造やセキュリティソフトによるスキャン回避等の巧妙な手法を利用するマルウェアで、スイスの銀行システム利用者を主な標的としています。攻撃者は、フィッシングメール送信活動によってこのマルウェアを送り込み、「Man-In-The-Middle（MitM、中間者）攻撃」を仕掛けてネットワークトラフィックをハイジャックし、最終的にネットバンキングの認証情報を詐取します。このような機能や挙動の類似性から、OSX_DOK.Cは「エメンタル作戦」で利用された「WERDLOD（ワードロッド）（「TROJ_WERDLOD」ファミリとして検出）」の別バージョンだと考えられています。本記事では、OSX_DOK.C の注目すべき機能について解説します。
