「UPATRE」ファミリは、最も悪名高いエクスプロイトキットの 1つ「Blackhole Exploit Kit(BHEK)」がその作成者の逮捕により終焉を迎えた後、注目を集めるようになりました。それ以降、「UPATRE」はスパムメールに最も多く添付された不正プログラムの 1つとして知られています。2014年を通してその傾向は続いており、特に第4四半期では大量に確認されました。弊社が公開した 2014年の年間セキュリティラウンドアップでは、スパムメールに関するさまざまな傾向が取り上げており、本稿では詳細を述べます。
続きを読む「UPATRE」に代表される脅威は、セキュリティ対策を回避する技術などを取り入れ進化を続けています。「UPATRE」ファミリは、オンライン銀行詐欺ツール「ZBOT」のダウンローダとして知られており、通常スパムメールの添付ファイルを介して拡散します。トレンドマイクロは、2014年5月、人気のオンラインストレージサービス「Dropbox」を悪用する複数のスパムメール活動を確認しました。これらのスパムメールに記載されているリンクをクリックすると、「UPATRE」ファミリの亜種がダウンロードされます。このスパムメール活動に関して特筆すべき点は、メールに記載された URL を介して「TROJ_UPATRE」が拡散する初めてのケースだということです。
続きを読む「UPATRE」ファミリは、2013年に最も多くスパムメールに添付された不正プログラムとなりました。このファミリは、他の不正プログラムをダウンロードすることでも知られています。例えば、オンライン銀行詐欺ツール「ZBOT」や「身代金要求型不正プログラム(ランサムウェア)」、中でもさらに巧妙化したランサムウェアの「Cryptolocker」などです。こうした例は、「UPATRE」の手口が常に向上していると考えるのに十分な理由となっています。今回は、添付ファイルに添付ファイルを埋め込むという手口です。
続きを読むトレンドマイクロは2018年8月上旬、Internet Query (IQY) ファイルを不正利用するマルウェアスパムの増加を確認し、8月8日のブログ記事にて速報いたしました。またその後の調査により、このマルウェアスパムが日本のみを標的としていたこと、そしてその活動内容が今年6月に検出されたリモートアクセスツール「FlawedAmmyy RAT」を送り込むマルウェア「NECURS」を拡散するスパムメール送信活動と類似していることを確認しました。サイバー犯罪者は構造ベースの検出方法を回避するため、一般的に単純なプレーンテキストの形式をとるIQY ファイルを利用しているように見受けられます。
今回の調査で、ボットネット「CUTWAIL 」から送信されるスパムメールにIQYファイルを悪用する手口が確認されました。このスパムメール送信活動は、特に日本のユーザを対象としており、「BEBLOH」(「TSPY_BEBLOH.YMNPV」として検出)あるいはURSNIF(TSPY_URSNIF.TIBAIDO)のいずれかのマルウェアを拡散しています。スパムメールは、「支払い」、「写真送付の件」、「写真添付」、または「ご確認ください」など、従来のソーシャルエンジニアリングの手法を利用して、ユーザが添付ファイルをクリックするように誘導します。このキャンペーン活動は2018年8月6日に検出され、同年8月9日には下火となりましたが、この期間内で約50万件のスパムメールの拡散が確認されました。
図1:2018年8月6日から10日に検出されたスパムメールの量
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2016年の上半期、暗号化型ランサムウェアが暗躍したことは言うまでもありません。暗号化型ランサムウェアは、金銭目的である他の不正プログラム、例えば、オンライン銀行詐欺ツールと異なり、サイバー犯罪者が高度な手法を利用することなく、自身の金儲けに利用できることがその背景にあると考えられます。2014年と2015年に確認された暗号化型ランサムウェアは合計49であったのに対し、2016年6月末時点で既に50以上もの新しいファミリが確認されています。この猛威の要因の1つに、脅迫手口の巧妙化が挙げられます。ファイルを失うことへの恐怖から身代金を支払わせるというシナリオで、PC のスクリーンを単にロックするものから、偽の法律違反の警告を利用するもの、そして、実際にデータを操作するものまで、これらランサムウェアを利用するサイバー犯罪者は、手法を改良し続けています。
続きを読むEメールは、サイバー犯罪者にとって大きなビジネスかもしれません。2014年、世界中で 1日当たり 1, 963億件の Eメールが送受信されました。そのうち 1,087億件はビジネスに関連したものです。こうしたメールが毎日膨大に送受信されることを考えると、サイバー犯罪者が大企業を狙って Eメールを悪用することは容易に想像できます。そして、Eメールの悪用は、甚大な経済的損害や個人情報の窃取につながる可能性があります。例えば、2014年に発生した大規模な情報漏えい事例により、米大手ホームセンター「Home Depot」は 6,200万米ドル(2015年9月3日時点、約74億6,850万円)、米大手小売業「Target」は 2億2,900万米ドル(275億8,530万円)の損害を受けたと報告されています。しかし、ビジネスだけが Eメールを悪用した攻撃に脆弱だというわけではありません。トレンドマイクロの調査によると、2015年上半期、Eメールを悪用した脅威はユーザを無差別に狙いました。
続きを読む先日公開した「2015年第1四半期 セキュリティラウンドアップ」でも言及している通り、身代金要求型不正プログラムである「ランサムウェア」の中でも「Cryptoランサムウェア」が活発化しています。従来型との大きく異なるのが「感染した PC のファイルを暗号化」することです。そして復号のために金銭の支払いを要求します。
続きを読むヨーロッパおよび北米のネットバンキングのユーザを狙った不正プログラム「DYRE」の急増が確認されています。「DYRE」は、個人情報を窃取するためにさまざまな手法を用い、運び屋詐欺に関連することで知られる不正プログラムのファミリです。2015年第1四半期、「DYRE」に関連した世界的な感染件数は、前四半期に比べて 125% 増加しており、ネットバンキングのユーザを狙うサイバー犯罪者が増加し続けていることがうかがえます。
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